アスタキサンチン辞典

サーバーシステムを構築する上で欠かせないのがデータの復旧

サーバーのシステムを組まれることのある方は、各PCの情報を常にサーバを監視しているため、このサーバーに問題があると、各PCがサーバーにアクセスできないようにします。このようなときにデータリカバリソフトウェアが必要になっている。アクセスログを確認しながら、データのデータ復旧が可能になると思います。常にサーバーPCと各PCのメンテナンスは必要だと思います。
レンタルサーバーは、主に、複数のユーザーが単一のサーバーを共有する"共有サーバー"一つのサーバーを一人で丸ごと使用することができる"専用サーバー"があります。レンタルサーバーの共有サーバーは、ユーザー性は低いが、低価格で簡単に使用できます。逆に、専用のサーバーは、価格が高くなるが、他のユーザーの影響を受けることができないためストリーミング配信や大容量のホームページ開設に適しています。
　　　　　　　ドル／円　　　ユーロ／ドル　　ユーロ／円

正午現在　　　８０．６５／６７　　１．４１７４／８０　　１１４．３１／３５

午前９時現在　８０．５７／６０　　１．４２００／０３　　１１４．４３／４８

ＮＹ17時現在　８０．６０／６５　　１．４２１０／１３ １１４．５８／６３

　［東京　１７日　ロイター］　正午のドル／円は、ニューヨーク市場午後５時時点とほぼ変わらずの８０円後半。ドルは最近の取引で８１円台に定着できないため８１円に向けては上値が重くなる一方で下値では実需の買いもみられ、結果的に小幅な値動きに収まった。一方、ギリシャの債務問題を巡ってユーロに対する警戒感は残るものの、ＶＩＸ指数の低下などを受け、市場のリスク回避モードが若干後退した。　　

　ドルは朝方の安値８０．４８円から８０．６７円付近まで上昇。８０．４０円に損失確定の売りオーダーがあるとされる一方で、８０．３０円から下は実需の買いオーダーが並び、目先のドル下値余地は限られているという。

　ユーロは朝方の安値１．４１ドル後半から一時１．４２２３ドルまで上値を伸ばした。ただ、正午前にユーログループのユンケル議長がギリシャ債務の大幅なヘアカットが実施された場合には悪影響が他国にも波及すると発言したことが伝わり、ユーロの上値が一時的に抑えられた。

　市場では、ユーロについて「きょうは、売られ過ぎの買い戻しが入りやすい環境だ」（邦銀）との声も出ていた。

　市場のリスク回避ムードが若干後退していることは、他の指標にも表れている。

　シカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティー・インデックス（ＶＩＸ指数）は、前日付けた３カ月ぶり高値２４．６５から反落し、２２台後半での推移となった。

　ユーロのボラティリティは１カ月物で１４．３５／１５．７０％の気配と依然高水準だが、「ボラは前日ピークを付けた後、若干落ち着きを取り戻している。この水準以上に上昇するには、ギリシャが実際にデフォルトするなどの材料が必要だろう」（同）という。

　他方、ユーロ／ドルのオプション取引では、１カ月物で行使価格が１．４０００ドル、６カ月物で行使価格で１．３０００ドルのオプションが出合っており、ユーロ／ドルの下向きリスクに備える動きが目立つ。

　＜ユーロ＞

　市場では「ギリシャ支援については、目先の流動性は確保したが、問題を先送りしたとの印象が強い。（欧州勢の）ドル調達コストが高止まりしていることを見ても、市場の警戒感は解けていない」（輸入商社アイガーの貿易部・シニア為替アドバイザーの角田秀三氏）との声が上がっている。

　また、同氏は「ドル資金調達コストの高止まりは、ドル高要因とみなされている」と指摘。さらに、「ユーロ／円では下値リスクが高いとみている。月末にかけて１１２円台まで下押しする可能性がある」と角田氏は言う。

　ユーロ／円は朝方の高値１１４．７０円から、一時１１４．２０円まで下落した。

　＜ドル調達コスト＞　

　市場では、格付けの引き下げ見通しを受けた一部の金融機関のみならず、中小の金融機関等を含め、６月末の半期決算を控え、ドルの流動性の確保を急ぐ動きがみられる。

　一方、ドルの出し手である米系金融機関は、期末を控えてポジションを圧縮気味にしているうえ、対欧州系金融機関に対するクレジットラインの見直しを実施するなど、ドルの供給は細っている。こうした需給バランスの傾き（需要超過）を受け、ドル調達コストの高止まりが続いてきたがが、この日の取引で、１年以上の期間では、若干の低下が見られた。

　１年物ドル／円のスワップ・スプレッドは、ドル・ディスカウントの３９．２０／３７．７０銭の気配で、前日はビッド・サイドで一時４２．１０銭まで拡大した。

　１年物ユーロ／ドルのベーシス・スワップ・スプレッドは、ドル・ディスカウントの３４．５／２９．５ベーシス・ポイント（ｂｐ）の気配で、前日はビッド・サイドで一時４０．０ｂｐまで拡大した。

　　同様の状況は２００７年および２００８年のリーマンショック前後にもみられたが、その後は、中銀間でドル・スワップ協定を結ぶなど、中銀経由のドル供給のセーフティーネットは以前に比べて整備されている。

　欧州中央銀行（ＥＣＢ）は１５日、１６日スタートでドル供給オペを実施している。　　

　＜ＱＥ２の終了と米銀の不良資産問題＞

　市場では、欧州銀のドル調達コスト上昇が話題となっているが、今月末の量的緩和第２弾（ＱＥ２）の終了に伴い、米銀の不良債権問題が悪化し、結果として、米銀の調達コストが上昇するとの見方も出ている。

　これまで米国は、８０００億ドルの景気対策、７０００億ドルの不良資産救済プログラム（ＴＡＲＰ）、１兆２０００億ドルのＭＢＳ（モーゲージ債）買い入れ、６０００億ドルのＱＥ２と一連の対策を講じ、株価を押し上げに一定の効果を上げてきた。このため米銀資産の目減りは抑えられてきた。

　しかし、東海東京証券のチーフエコノミスト、斎藤満氏は「米国はもはや財政政策は打てず、ＱＥ２も予定通り終了することで、米経済がガス欠（燃料切れ）に陥る兆候がすでに株価にも表れ始めている」と指摘する。

　「危機以降、米銀には未処理の負債が積み上がったままだ。これまでは資産が目減りを防ぐ政策が講じられ、問題が深刻化しなかったが、今後はそうしたサポートが失われるため、不良債権問題が再び表面化するだろう」と同氏は言う。

　不良債権問題の深刻化を回避するためには、「ＱＥ３の導入とドル安政策しか打つ手がないのが米国の現状だ」と斎藤氏は分析する。

　米銀のバランスシート問題が再び表面化すれば、米銀に対する取引コストにプレミアムが加算される事態も想定されうる。　

（ロイター　森佳子記者）

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