アスタキサンチン辞典

秋葉原のコスプレ事情について

コスプレは、現在日本全国で非常に流行しています。その中でも、秋葉原という街は非常にコスプレ好きが集まる場所です。一般人がコスプレをしているところもあれば喫茶店で働いている人がコスプレでもあります。マッサージ店の店員がコスプレを着ているところも、このセールスマンを目的に来る人も多いようです。
どれを買おうか悩んだときに、プレゼント付き買ってしまいます。例えば磁石1個でも見て気持ちが可能です。時々プレゼントに惹かれて買ってしまうこともあります。販売競争に陥っている、とも思うのですが、くじの商品も楽しいです。いくつか集めてからの商品よりもその場でわかる、"別の本"宝くじの商品が増えるといいですね。
　県内の水上バイク愛好者団体「オーシャンレーシングジェットスキーチーム」（中島豊文会長、３１人）は１７日、東日本大震災による津波で被害を受けた東松島市野蒜地区の２カ所で、カレーライスや豚汁など２５０人分の炊き出しを行った＝写真。同チームは１０年前の結成以来、野蒜海岸を拠点に練習や競技会を開催。野蒜地区の住民に「今こそ恩返しする時」と、チーム積立金を炊き出しに充てた。
　「中下公民館」には自宅避難者も含め約１２０人が訪れ、温かい食事を堪能した。自宅を流された尾形俊政さん（３０）は、勤務先の石巻市の食品加工会社も津波被害を受けたため今月末で解雇されるという。次の職探しの必要に迫られているが、「気持ちの落ち込みもこうした炊き出し支援で軽くなる」と話した。中島会長は「これからも費用を工面し炊き出しを続ける」と語った。【小原博人】

４月１８日朝刊

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　東日本大震災で供給が停止した都市ガスを復旧させるため、全国から駆け付けたガス事業者で組織した「仙台復旧対策隊」の解散式が１７日、仙台市ガス局幸町庁舎（同市宮城野区）で行われた＝写真。市ガス局管内での復旧作業は、津波で甚大な被害が出た東部沿岸地区を除いてほぼ完了し、完全復旧の見通しが立った。
　解散式には同隊の作業員約３００人が出席し、赤や青など事業者ごとの色とりどりの作業服姿が並んだ。仙台市の奥山恵美子市長は「ガスの利用世帯に再びガスの火をともすことができた。多くの方々が復旧対策隊に心から感謝している」とあいさつ。石川哲夫対策隊長（大阪ガス）は「活動中に励みになったのは市民からのねぎらいや感謝の言葉だった。仙台の復興は始まったばかりで、今後はそれぞれの形で復興の応援をしていきたい」と述べ、解散を宣言した。
　同隊には全国５１のガス事業者から最大約３７００人が集結。約３１万戸でガスが供給停止になったが、３月下旬から開栓や修繕の作業に取り掛かり、１６日午後５時半までにほぼ完了した。一部のガス事業者は解散後も引き続き石巻市内の復旧作業に携わる。【須藤唯哉】

４月１８日朝刊

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　東日本大震災で養殖施設や漁船が大きな被害を受けた石巻市の牡鹿半島で、従来の個人・家族経営をやめ、共同経営で養殖業の再開を模索する動きが始まっている。安定的な資金調達が目的で、県が発表した復興基本方針の素案とも同調する。ただ、海中のがれきで漁業再開のめどは立っておらず、共同経営が実現するかは不透明だ。
　牡鹿半島の小網倉浜地区は、津波で全６０世帯のうち５０世帯ほどの家屋が全壊。カキ養殖を営む２４世帯で全壊を免れたのは３世帯。養殖いかだは２４０台が全滅した。作業に使う５トン級小型漁船も３０隻のうち８割が失われた。
　「元の暮らしに戻るには一緒にやるしかねえ」。カキ養殖業を営む阿部習（みがく）さん（５２）は、壊滅した漁場を見ながらつぶやいた。浜に残って避難生活を送る約５０人の漁業関係者もほとんどは共同経営に賛同している。個人で高額な資材を買いそろえるのは厳しいからだ。
　小型漁船は３０００万円。いかだを浮かべるたるは１個１万３０００円で１台当たり５０〜１００個必要だ。ロープやいかりなどの購入費も含めると、初期投資額は５０００万円を超え、阿部さんは「今から多額の借金を背負うのはリスクが大きすぎる」と語る。カキの出来具合を競争してきたが、震災後は、浜辺に散乱した漁具を拾い集め共同利用を始めようとしている。
　漁業再生について、宮城県の村井嘉浩知事は「零細な経営体の共同組織化や漁業会社など新しい経営方式の導入を進める」と提案。県漁業協同組合の融資担当者も「早い復興を目指し共同経営に取り組む地域は増えてくる」と見ており、国の財政支援を前提にしながら「資金面で生産者を支援していきたい」との姿勢を示す。
　ただ、小網倉浜で養殖業に取り組んできた阿部昭浩さん（４７）は「海底のがれきを撤去しないうちには何も始められない」と指摘する。海底には民家や漁船が沈んでおり、養殖に必要な水深が得られないからだ。また、今夏にカキの種付け作業を始められたとしても収穫までに２、３年はかかり、それまで漁業関係者が生活資金をどう工面するかも課題だ。【比嘉洋】

４月１８日朝刊

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