アスタキサンチン辞典

HIDバルブの適合規格について

HIDの利点は、明るさと消費電力にあると言います。また、明るさは従来のハロゲンランプと比べても倍以上の明るさを持つものと述べています。欠点といえば価格が割高になるが、総費用と明るさの安全性を考えると決して高くはないと考えています。ちなみにHIDに交換する場合は、バルブの規格が一致するかどうかを確認しなければなりません。
消費電力が少ないLEDが、最近再び注目されています。各地の冬のイルミネーションなどに使用されるバルブも続々とLEDに交換されている前回のニュースでやっていました。私は近くで神戸ルミナリエがすぐに巨大なイルミネーションで街を飾ることになりますが、こちらはかなりの交換が進んでいない様子です。これに従事している友人が今までルミナリエたびに、電球を盗む人がいた。これは高価なLEDに変われば被害額も上がるだろう。とありました。なかなか世知辛い世の中です。さらにLEDのように、その盗難の人々の心も明るくきれいに光らないのでしょうか。と思う今日この頃です。
　久保利明王将（３６）への挑戦者を決める第６１期王将戦リーグ（毎日新聞社、スポーツニッポン新聞社主催）が７日、東京・将棋会館で開幕した。初戦は森内俊之名人（４０）と三浦弘行八段（３７）、渡辺明竜王（２７）と佐藤康光九段（４２）の２局で、三浦と佐藤が制した。　

　前期の七番勝負で敗れた豊島将之六段（２１）▽リーグに残留した佐藤、羽生善治王位（４１）、渡辺▽予選を勝ち抜いた森内、三浦、広瀬章人七段（２４）−−の計７人が総当たり戦を繰り広げる。

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　民主党政治改革推進本部の樽床伸二本部長（幹事長代行）は７日の記者会見で、衆院の「１票の格差」是正に関し、４７都道府県に小選挙区の議席を１議席ずつ割り振る「１人別枠方式」を廃止するため、次期臨時国会で「衆院選挙区画定審議会」（区割り審）の設置法改正を目指す考えを表明した。

　最高裁は３月の判決で同方式の廃止を求めており、樽床氏は「（改正法を）臨時国会で成立させないと、次に進まない。最初に必要な法律だ」と強調した。

　野田首相は７日、首相官邸で樽床氏と会談し、「野党の意見をしっかり聞いて、乗り切ってほしい」と述べ、与野党協議を急ぐよう指示した。

　佐賀大医学部付属病院（佐賀市、宮崎耕治病院長）は７日、佐賀県内の男性（６０歳代）の心臓手術を６年半前にした際、体内にガーゼ１枚（約２０センチ四方）を残すミスがあったと発表した。

　男性は検査入院中だが、病院側は命にかかわる危険性は低いとみて除去手術を行わず、経過観察を続ける。

　病院によると、手術は２００５年４月に行われ、使った７００枚以上のガーゼのうち１枚が心臓と背骨の間に残ったままだった。術後のレントゲン検査では心臓の陰に隠れ、発見できなかったという。

　男性は今年９月、発熱などを訴え、別の病院で受診。ＣＴ（コンピューター断層撮影法）検査で、ガーゼとそれを取り巻く腫瘤（こぶ）が見つかった。ガーゼがあったため腫瘤ができ、炎症を起こしたらしい。

　記者会見した宮崎病院長は「大変な苦痛や不安を与え、おわびする。ガーゼを残すのは好ましくないが、再手術のリスクの方が高いと判断した」と説明した。

　財団法人「日本漢字能力検定協会」（京都市）をめぐる背任事件で、元親族会社２社を仲介して実体のない取引代金を請求し、協会に計約２億８７００万円の損害を与えたとして、背任罪に問われた元理事長の大久保昇被告（７５）と長男で元副理事長の浩被告（４７）の公判が７日、京都地裁（笹野明義裁判長）で開かれ、被告人質問が初めて行われた。

　両被告は無罪を主張しており、この日は浩被告が弁護側の質問に対し、元親族会社２社の業務内容や取引実績などを説明し、経営と取引に実体があったことを改めて主張した。また、検察官の高圧的な取り調べに押し切られ、犯行を認める虚偽の自白をしたとし、「フィクションの中で裁かれることは心外。事実に基づいた司法判断がなされるべきだ」と述べた。

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　病院など医療施設の耐震化を進めるため、国の交付金で都道府県が設置した基金が広島など３県で計約１６億３０００万円滞留していることが会計検査院の調査で分かった。国が耐震補強する施設を１０年度末までに指定するよう期限を設けたため、指定を辞退した病院が出た際に代わりを期限内に指定できなかったことが原因。検査院は７日、厚生労働省に指定期限を延長するか、滞留する基金を国庫に戻すよう求めた。検査院は今年、都道府県や外郭団体の基金を調査しており、地方の「埋蔵金」がまた見つかった。　

　検査院によると、国は災害時に拠点となる医療施設を耐震補強するため、都道府県に０９、１０年度で計約１５８２億円を交付。都道府県は交付金で設けた基金から指定した病院に助成金を出し、補強工事を進めている。検査院が１７都道府県を調べたところ、広島、愛媛、沖縄の３県で病院が診療を継続しながら工事を行うのは困難などとして助成を辞退し、助成予定の費用が基金に滞留していた。

　厚労省は「指定期限の延長などを検討したい」としている。【桐野耕一】

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